世界の金融の動揺 ビットコイン大きな下落20% デジタルゴールドの避難神話は崩壊する?

2020年3月9日は金融の歴史において記憶に残るべき日となるでしょう。

1987年のアメリカ株式市場が「ブラックマンデー」を経験した後、アメリカの株式市場はサーキットブレーカー制度を導入しました。それ以来数十年の間に、この制度は1997年10月27日に初めて発動され、その日はダウ工業株30種平均が7.18%下落し、1915年以来の単日最大の下落幅を記録しました。

しかし、新型コロナウイルスの感染拡大、アメリカの大統領選挙予備選、原油価格の急落などの複数の要因が影響し、2020年3月9日にアメリカ株式市場は再び崩壊し、歴史上二度目のサーキットブレーカーが発動され、世界の株式市場に動揺を引き起こしました。

その間、暗号通貨市場も免れませんでした。"デジタルゴールド"と称されるビットコインの価格は9170ドルから7680ドルに急落し、8000ドルと7800ドルの2つの重要なサポートレベルを連続して下回り、2日間での下落率は約20%に達しました。複数の主要取引所での契約取引の清算額は近く7億ドルに達しました。

アナリストたちは、米国株式市場の暴落が新型コロナウイルスのパンデミック、中東の石油価格戦争、アメリカの大統領選挙の予備選など、複数の要因の重なりによるものであると広く考えています。注目すべきは、今回の大暴落の前に、世界の金融市場の流動性がすでに相対的に不足しており、市場のパフォーマンスが期待を下回っていたことです。実際、市場の資金は思っているほど豊富ではなく、大量のレバレッジ取引が存在するため、流動性の問題を引き起こすことが容易です。

世界の金融市場の同時大幅下落は、投資家のリスク回避需要を強めました。恐慌感が多くの人々を株式の売却やコモディティ先物市場からの撤退に駆り立て、資金は金、現金、国債などの伝統的なリスク回避資産に流れ始めました。

ブロックチェーン業界では、ビットコインはその希少性から価値保存機能を持つヘッジ資産と見なされることがよくあります。例えば、ベネズエラの経済危機の際、ビットコインは現地市民の避難先の選択肢の一つとなりました。しかし、今回の世界的な金融資産の暴落の中で、ビットコインは金のように上昇することはなく、逆に顕著な下落を見せました。

では、「デジタルゴールド」と呼ばれるビットコインは、本当に危機の際に避難資産の役割を果たすことができるのでしょうか？

一部の上級アナリストは、ビットコインを安全資産として見る見解が楽観的すぎると考えています。まず、ビットコイン市場の規模は比較的小さく、伝統的な金融市場からの大量の資金が突然流入するのに耐えるのは難しいです。次に、ビットコインの価格は激しく変動し、2019年上半期には価格が3倍になりましたが、下半期にはほぼ50％下落しました。このような不安定さは、専門的な投資チームがそれを安全資産として使用する可能性を低くします。

避難所の観点から見ると、ビットコインは金と比較してまだ大きなギャップがあります。市場の深さが伝統的な金融業界の膨大な資金に対応できないため、一般の投資家がビットコインについての認識と合意が不十分であることから、現在のビットコインは避難所の資産というよりも、高ボラティリティのリスク資産のように見えます。

とはいえ、ビットコインが決してヘッジ資産にならないとは断言できません。従来の金融市場と比べると、ビットコインはまだニッチな資産です。現在、ヘッジ資産と呼ぶには時期尚早ですが、「デジタルゴールド」への道のりにおいて、ビットコインは間違いなく最も遠くまで進んでおり、この目標を達成する可能性が最も高いです。